「中国のみなさま、ぜひ日本へ」

 

こうした状況について日本のマスコミは「中国旅行客の大きな消費パワーが減速傾向にある日本の消費を下支えしているのは間違いない。日本の企業が彼らを必死に取り込もうとするのは当然のことだ」と評している。　日本の企業の中には中国からの旅行客に対していろいろな優遇措置を講じるだけでなく、直接、中国に事務所を開設して、その知名度を広げるために密接なつながりを持とうとしているところもある。ドン・キホーテの動きはまさにその例である。　

中国の消費者を取り込もうとするこうした企業の動きは、中国の旅行客にとっても大きなメリットをもたらすものだ。日本国際経済研究所代表で日本観光促進機構の理事長の松尾篤理事長は「中国旅行客の絶大な消費パワーは、日本国内の低迷した消費を支えるとともに、両国の民間交流と貿易協力の大切さを物語っている」との見方を示した。

 

 

｢中国網日本語版(チャイナネット)｣　2015年1月10日